ダブルワークとは？メリットやデメリット・注意点をご紹介

ダブルワークとは

近年、働き方が多様化するに伴い「ダブルワーク」が注目を集めています。ダブルワークとは2つの仕事を掛け持ちして働くことです。どの仕事も本業として就業するのではなく、アルバイトやパートなど非正規雇用の仕事と掛け持ちをする際に用いられることが多い傾向があります。

本記事ではダブルワークのメリット・デメリット、ダブルワークをする上での注意点についてご紹介します。ダブルワークを検討している人はもちろん、収入を上げたい人や新しい仕事にチャレンジしてみたい人はぜひ読んでみてください。

副業との違い

副業とは、本業のかたわらする仕事のことです。ダブルワークは、2つの仕事を掛け持ちする“働き方”を指すのに対し、副業は“仕事そのもの”を指します。例えば、IT企業でエンジニアをしながら、休日にクラウドソーシングでライターの仕事をしている人は、ダブルワークをしています。この場合、エンジニアが本業で、ライターの仕事を副業といいます。

兼業との違い

兼業とは、2つ以上の仕事を掛け持ちする働き方で、基本的に掛け持ちしている仕事の労力が同程度の場合に使用されます。ダブルワークとの違いは、掛け持ちする仕事が2つ“以上”であることなので、言葉の意味に大きな違いはないと考えて良いでしょう。

ダブルワークのメリット

ダブルワークをすることの主なメリットは以下の通りです。

収入が増える

ダブルワークをすると収入源が2つになるため、単純に得られる収入が増えます。1つの仕事での収入は貯金に回す、趣味に使えるお金が増えるなど、生活をより豊かにすることができます。そのため、収入アップをしたいと考えていて、体力や時間に余裕がある人にとってはダブルワークは有効な手段です。

様々な業務の経験を積める

ダブルワークでは、それぞれ異なる業界や職種の業務をすることができるので、経験・スキルが2倍身につきます。たとえ2つの仕事が同じような業界・職種だったとしても、会社により任せられる業務内容や仕事のレベルは異なります。また、職場環境や仕事の進め方などの細かい違いへの適応力を上げることも可能です。

人間関係が広がる

経験・スキルが2倍身につくのと同様に、人間関係も2倍広げることができます。ダブルワークをすることにより、ひとつの仕事では出会えない業界・職種の人と関わる機会があったり、似たような仕事をしていても全く違う価値観を持つ人との出会う可能性が高くなります。新しい人間関係を構築することは自身のスキルアップにもつながるでしょう。

失業リスクに備えられる

ダブルワークをすると収入源が2つになるため、どちらかの仕事で不測の事態が起きても収入源を完全に失うことはありません。そのため、新しい仕事にチャレンジする場合でもダブルワークという形でこれまで経験してきた仕事も並行して行えば、万が一の失業リスクに備えることができます。

ダブルワークのデメリット

続いてはダブルワークをすることのデメリットをお伝えします。

肉体的な負担が大きい

ダブルワークをすると、必然的に休日やプライベートの時間が少なくなるため、肉体的な負担が大きいです。働く時間が長くなり十分な休息がとれないと、疲労が溜まり体調を崩してしまう可能性が高くなります。体調を崩してどちらの仕事もできなくなっては本末転倒です。必要な休息時間は確保した上でダブルワークをすることが大切です。

スケジュールの管理が大変

ダブルワークをしていると、いつ・どちらの仕事をするのかを管理しなくてはいけません。仕事がダブルブッキングしてしまった、なんてことがないようスケジュール管理を徹底する必要があります。ダブルワークをする際は、平日と土日や、日中と夜などで仕事を分けることができると、スケジュール管理がしやすくなります。

確定申告が必要になる

確定申告とは、毎年1年間に得た所得の金額とそれに対する所得税の金額を計算し、税務署に申告することです。1つの会社に勤めている場合は、基本的に会社が年末調整（毎月支払っている所得税の過不足分を精算する手続き）を行います。ダブルワークをしていると必ず確定申告をしなくてはいけないわけではなく、以下の3つのいずかに該当する場合に自身で確定申告をする必要があります。

◆2社以上の会社から給与をもらっている人
複数の会社に勤めている場合、それぞれの会社での給与をもとに所得税の金額を計算し、支払っています。しかし、年末調整は1つの会社でしかできないため、複数の会社からもらっている給与すべてを合算して所得税を計算し直さなければなりません。そのため、自身で確定申告をする必要があります。

◆アルバイトを掛け持ちしていて年末調整がない人
2社以上の会社に勤めている場合と同様に、アルバイトを掛け持ちしている場合でも確定申告が必要です。ただし、給与の金額が年間で103万円以下の場合は、所得税の課税対象とならないため、確定申告は必要ありません。

◆給与以外に年間20万円以上の所得がある人
会社の給料とは別に、個人事業主やフリーランスとして年間20万円以上の所得がある人も確定申告が必要です。ただし、本業で年末調整を受けていて、本業以外の所得が20万円以下の場合は、確定申告は不要です。

ダブルワークをする上での注意点

最後にダブルワークをする上での注意点について解説します。なかでも税金や社会保険については、正しく認識しておかないと金銭的に不利益を被ることになってしまうので、特に注意しましょう。

就業規則で禁止されている場合がある

法律上、会社員がダブルワークをしてはならないという規則はないものの、就業規則により副業を禁止している会社もあります。労働者は良質な労働の対価として賃金を受け取っています。本業に支障をきたすほど疲弊した状態での勤務は契約違反となるため、副業禁止を就業規則に記しているのです。

その他にも会社が副業を禁止する理由としては、労働時間の管理・把握が難しいことや情報漏洩のリスクなどが挙げられます。ダブルワークを始める場合には、必ず就業規則を確認しましょう。

年間所得によって所得税が発生する場合がある

非正規雇用でダブルワークをしている場合、1年間の収入が103万円を超えると所得税を支払う必要があります。所得税の支払に付随して発生する年末調整や確定申告を面倒と感じる人も少なくありません。自身での確定申告が必要なケースについては、『ダブルワークのデメリット』で先述した通りです。

保険の手続きを自分で行う場合がある

2つの会社に勤務している場合、社会保険（健康保険と厚生年金保険）は条件を満たしている勤務先で加入します。例えば、副業をしている勤務先で加入条件を満たしていなければ、本業の勤務先でのみで社会保険に加入することになります。よって、どの勤務先でも加入条件を満たしていなければ、社会保険に加入することはできません。

その場合、自身で国民健康保険と国民年金に加入する必要があります。

なお、社会保険の加入条件は以下①～③のいずれかに該当することです。

①正規従業員
②週の所定労働時間数および月の所定労働日数が正規従業員の4分の3以上である人
③従業員数101人以上の企業で働く、以下のすべてを満たす人
　・週の所定労働時間が20時間以上
　・月額賃金が8.8万円以上
　・2ヶ月を超える雇用の見込みがある
　・学生ではない

一方で、2つの勤務先で社会保険の加入条件を満たす場合は、本人が「健康保険・厚生年金保険被保険者所属選択・二以上事業所勤務届」を年金事務所に提出しなければなりません。少し難しいと感じる人もいるので、自分でややこしい手続きをしたくない人は、2つの勤務先で社会保険の加入条件を満たすことはおすすめできません。

体調管理に気をつける必要がある

ダブルワークは肉体的・精神的ともに負担が大きくなります。体調を崩してしまうと2つの職場に迷惑をかけることになります。ダブルワークをするからにはどちらの仕事にも支障をきたすことのないように人一倍、体調管理に気をつけましょう。

まとめ

本記事では、ダブルワークとはなにか、メリット・デメリット、注意点についてお伝えしました。ダブルワークは、政府が進める働き方改革においても推進されており、デメリットや注意点もあるものの、収入を上げたい人や新しい仕事にチャレンジしてみたい人にはおすすめの働き方です。

今後のキャリアプランや働き方を検討するにあたり、ダブルワークを選択肢に入れてみてはいかがでしょうか？